金融危機

金融危機の発端発端は、拓銀や山一が潰れる前の、九七年十一月三日の三洋証券の破綻だった。

金融機関は、日々必要なお金を、コール市場というところで互いに貸し借りをしている。コール市場とは、金融機関同士がお金を貸し借りする市場のことである。一般の人は参加できない。金融機関は、顧客からお金を預かってそれを運用して、顧客がお金を引き出したいといえば、それに応じてお金を用意しなければならない。金融機関がお金を全て自社の金庫に常に置いていれば、資金繰りに心配は要らないだろう。しかし、金庫にお金を入れていてもお金は増えないから、顧客に利子や配当をつけて返すことができない。

だから、金融機関が預かった顧客のお金は、通常、一部を残して大半が運用に出て行く。つまり、銀行なら企業に貸すとか、証券会社なら株や国債を買うとか、といった具合である。

しかし、顧客が現金を引き出したいと言ってくるタイミングは、事前に予想しにくい。でも、引き出したいと言った以上きちんと現金を準備しなければならない。かといって、一旦企業に貸したり株を買ったりしているお金をすぐに元に戻すのは難しい。そこで、日頃は、金融機関同士がそうしたお互いの事情を知って、コール市場を通じて、現金が余っている金融機関が現金を欲している金融機関に貸している。コール市場では、担保なしでお金の貸し借りをすることができる。

なぜなら、相手が金融機関だからである。信用第一の金融機関が借りた金を返さないことなどあり得ないと誰もが信じているからである。ところが、お金を返せない金融機関が戦後初めて出てしまったのである。それが三洋証券だった。三洋証券は、十一月三日に破綻したとき、他の金融機関からコール市場を通じて担保なしでお金を借りていた。このとき、三洋証券が他の金融機関に返すお金を用立てられるだけの資産を持っていれば、他の金融機関には滞りなく返済できたはずだった。

しかし、三洋証券は債務超過だった。債務超過とは、借りているお金(債務または負債)の方が、手持ちの資産よりも多い状態である。もし債務超過ならば、会社を解散したり清算したりすると、借りているお金の一部が返済不能になる。

例えば、二〇億円のお金を借りている会社が、一五億円しか資産を持っていなければ、借りたお金の一五億円分は返済できるが、残りの五億円が返済できないことになる。この五億円が債務超過である。破綻したとき三洋証券が債務超過だったから、裁判所は法律に基づいて、三洋証券にお金を貸していた人(債権者)に優先順位をつけて、優先順位の高い債権者から順番に債務を返済し、順位の低い債権者には債務を返済できない(債務不履行)と決定した。

この債権者には、金融機関以外の個人や会社があった。このとき、コール市場を通じてお金を貸していた金融機関の順位は、法律に基づいて一般の会社などと同じ扱いで低く位置付けられてしまった。その結果、担保なしでコール市場を通じて三洋証券に貸していたお金が、なんと債務不履行となってしまったのである。信用第一の金融機関が借りた金を返さないことなどあり得ないと信じて担保なしで貸したわけだから、その借金は取り立てる術もなく焦げ付いたのである。

裁判所は、法律に基づいて決めたまでだろうが、その決定の波及効果は日本経済にとって致命的だった。当時の日本の裁判所は、金融システムを維持するには金融機関同士の信用が大事であること、コール市場はその要の一つであることを理解していなかった。その意味では、経済音痴だった。コール市場で債務不履行が起こった結果、金融機関が金融機関を信じられなくなってしまったのである。

これが、日本の金融システムをマヒ状態に追い込む導火線となった。三洋証券に対するコール市場での貸倒れを契機に、潰れそうな金融機関にはコール市場ではお金を貸さない雰囲気が支配した。拓銀や山一が潰れた直接的な引き金は、コール市場を通じて他の金融機関が引いたものだった。もちろん「とばし」などという隠した借金があって、それを隠し通せなくなったことも大きな要因だが、拓銀や山一の息の根を止めるトドメの一刺しを突き刺したのは、何を隠そう他の金融機関である。

十一月三日に三洋証券が破綻してからほどなく、十七日には拓銀が、そして二十四日には山一が破綻した。山一證券が破綻する一週間ほど前、「山一證券は潰れそうだ」という噂が他の金融機関にまで広り、山一はコール市場でお金を貸してもらえないらしいという話が、象牙の塔にこもっていた著者の耳にまで入ってきた(著者には金融機関のインサイダー情報を得る人脈はない)。それはよほど悪い状態ではないか、と思っていたら、まもなく山一證券は自主廃業することとなった。

結局、他の金融機関がお金を貸してくれなくなったために潰れたのである。拓銀も最後は同様だった。金融機関に限らず、民間企業も資金繰りに行き詰まると倒産する点では同じである。会社の規模の大小、業種、将来性如何にかかわらず、お金を貸してもらえず運転資金が工面できなければ、倒産する。どんなに明るい将来がその会社にあっても、明日必要なお金を今日中に工面できなければ、明日倒産してしまうのである。

他の金融機関を信用できない金融機関が、経営状態が芳しくない民間企業を信用できるはずはない。金融機関は、万一コール市場で他の金融機関がお金を貸してくれなくなっても困らないように、自分の手持ちの現金を余分に持って自己防衛を図り始めた。他の金融機関が容易にお金を貸してくれない以上、自分の手持ちの現金は自分で用立てるしかない。それには、目下民間企業に貸しているお金を引き揚げることが、容易な方法である。

金融機関は続々と企業への融資を引き揚げ始めた。その中には、経営状態がまずまずの企業も含まれていた。本来、そうした企業はある程度高い貸出金利をつけてもきちんと返済してくれて、銀行にとって大きな収入源になるはずのところである。

それなのに、コール市場の状況がこれを許さなかった。そうした状況が日本経済全体を支配してしまった。結局、それが九七年からの日本の不況を決定的にしてしまったのである。金融機関が金融機関を信じられる状態だったなら、金融危機の悪影響に巻き込まれずにすんだ民間企業もあったはずである。そんな企業までも、銀行が融資を引き揚げたり減らしたりして、経営悪化に直面する羽目になった。九七年からの不況が深刻化した真の原因は、金融危機であった。

     

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